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平昌五輪の日韓共催案に猛反発の日本ネット＝「頼むから中国に来るな」「日韓W杯の影が…」―中国ネット

2014年12月8日、中国の掲示板サイトに、平昌五輪の一部種目が日本で開催される可能性があるとの報道に日本のネットユーザーから拒否反応が出ていることを紹介するスレッドが立てられた。

スレ主は新華社などの報道を引用し、「国際オリンピック委員会が2018年の平昌五輪で、リュージュやスケルトンなどの競技を韓国以外の所国で開催することを希望しており、韓国側と協議している」とし、日本の長野県が候補として挙がっていることを紹介している。

スレ主はまた、このニュースに対する日本のネットユーザーの反応も紹介。その多くが日本での開催を拒否する反対意見であることに加え、「中国と一緒に開催すればいい」との意見もあることを記している。

これに対して、中国のネットユーザーからさまざまなコメントが寄せられた。以下はその一部。

「中国に来なければどこでもいいよ」
「お願いだから中国には来ないでください」

「（韓国は）身の程知らずだということだ。中国には来るなよ」
「開催する能力がないなら立候補なんかするなと言いたい」
「韓国人はあんなにも虚栄心が高くてうぬぼれているのだから、日本と共催なんてまずあり得ないのでは？」

「日中韓って永遠に離れたままだよな」
「（日本人が嫌がっていることについて）日韓ワールドカップ（W杯）の時の影があるのかな」
「日本人は自ら災いを招いて身を滅ぼすことを恐れているのだろう」

http://www.recordchina.co.jp/a98767.html

韓国・冬季五輪「日本で分散開催」はアリか　「検討」報道受け、ネット早くも大荒れ
2014/12/ 7 16:35


「（韓国・平昌冬季五輪の）そり競技の日本での開催を協議」――財政難による準備の遅れで、「一部競技の日本開催」の可能性も指摘されていた平昌冬季五輪（2018年）をめぐり、こんな具体的な報道が出てきた。

同様の報道が複数続いたことを受け、ツイッターなどでは
「（韓国に）協力しても、しなくても、文句を言われます」といった反応が相次いで寄せられた。
これまでのところ、否定的な声が目立つ。その後、日本との分散開催について、
「検討もしていない」とする同五輪組織委員会による否定コメントも報じられたが、準備の大幅遅れから「五輪返上」論もささやかれる中、「日本との分散開催」については、今後も論議を呼びそうだ。

「検討していない」報道も

2014年12月7日未明、共同通信は「そり競技の日本での開催を協議　18年平昌冬季五輪組織委員会」との見出しで、
現地の大会組織委員会が、ボブスレーなどのそり競技について、「1998年長野冬季五輪で実績のある日本で開催することを視野に国際競技団体と非公式に協議している」ことが分かった、と報じた。

その後ほどなくして、
「平昌五輪のそり競技、日本開催検討＝ボブスレーなど長野か」（時事通信）、
「平昌五輪、一部国外開催か　IOC助言、長野の可能性も」（朝日新聞）などのニュースのネット配信が続いた。
関連する海外報道もあった。

一方、7日朝には、時事通信が「日本分散開催『検討していない』＝平昌冬季五輪組織委」として、聯合ニュースの報道内容を紹介した。
現地組織委の広報局長が、ボブスレーなどの施設の工事を始めていると指摘し、「日本との分散解散は検討もしていない」と述べたとする内容だ。

ツイッターでは、上記の「協議」「検討」ニュースの方に注目が集まり、

「協力しても、しなくても、文句を言われます」
「どこまでお人よし？　反日国家だぞ！！」
「絶対に韓国とは関わるな。必ず文句を言われる」
などと、「お断り」の声が続々と寄せられた。

中には2002年に行われた日韓で共催した、サッカーのワールドカップに言及する人もおり、

「JOCは大失敗だった日韓ワールドカップの『悪夢』を最低100回復習してください」
と指摘する声もあった。

共同開催は本当に可能なのか

一方で、こうした否定的な反応に対し、

「情けないですね」
と嘆く声も一部で見られた。
同じ「つぶやき」では、日韓共同開催は、本来なら観光資源をアピールできるよい機会としつつも、現状では
「混乱が大きく実施しない方が賢明」だと指摘している。

実現する、しないは別にして、「共同開催」は本当に可能なのか。
IOCは12月8日から始まる臨時総会で、改革案「五輪アジェンダ2020」を審議する。同案には、一部競技の国外開催を認める項目も含まれている。

ところで、案が承認された場合、「2020」年より以前の「2018」年開催の平昌冬季五輪にも適用できるのか。
7日未明の時事通信記事では、承認されれば「平昌五輪のそり競技を日本で開催することに支障はなくなる」と指摘。
一方、先の共同記事によると、現地組織委の広報局長は「2020年の東京五輪から適用されると理解している」との見解を示している。

日本との分散開催はあるのかないのか、まだ予断を許さない状況のようだ。

http://www.j-cast.com/s/2014/12/07222636.html

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著名な米国人ジャーナリストであるマイケル・ヨン氏の記事について、みなさんに紹介する許可をもらいました。
https://www.facebook.com/MichaelYonFanPage/photos/a.235978145664.135781.207730000664/10152528275045665/?type=1

日韓問題：第二次世界大戦中、韓国男性が臆病者だったとでも言うつもりか？疑問だ

There are growing, unsubstantiated questions about whether the Japanese Imperial Army kidnapped 200,000 sex-slaves (Comfort Women) in World War II.
Mostly from Korea.


第二次世界大戦中、大日本帝国陸軍が20万人もの韓国人女性を強制連行して、性奴隷（慰安婦）にしたという疑惑について、裏付けの取れない主張が現在も
拡大し続けている。それらは主に韓国からの主張である。
 

A $30 million US Government Study specifically searched for evidence on Comfort Women allegations.


慰安婦たちの主張を裏付ける証拠を求めて、米政府は3000万ドル（30億円超）の費用を掛けて調査を行った。
 

After nearly seven years with many dozens of staff pouring through US archives -- and 30 million dollars down the drain -- we found a grand total of nothing.


約７年の歳月を掛けて、大勢の米政府職員や歴史学者が過去の公文書を徹底的に調査した結果、有力な証拠は何一つ見つからなかった。結局3000万ドルが
無駄に費やされた。
 

The final IWG report to Congress was issued in 2007. (Linked below.)


ＩＷＧの最終報告書は２００７年に米国議会に提出され、発表された（文末のリンク参照）。
 

Nobody should be writing about Comfort Women issues without reading this report cover to cover.
 

皆さんはこの報告書を最初から最後まで読んでから、慰安婦問題について書いたり語ったりすべきである。
 

Many of the unsubstantiated claims are coming from Korea. Korean allegations have led to unexpected twists.


数多くの裏付けを取れない主張が韓国から次々と出されているが、韓国の主張は裏目に出てしまっているようだ。

11月29日 1:45
https://www.facebook.com/kent.gilbert.5/posts/722059441218252 
 

知ってた速報

近年、「歴史修正主義」という言葉を目にする機会がある。通常あまり良い意味では使われない。
「ホロコーストはなかった」などの、荒唐無稽な主張がこう呼ばれる。

ナチスによってユダヤ人虐殺が行われたことは歴史的真実であり、十分な証拠がある。ところが、歴史修正主義者は自らに不利な圧倒的多数の証拠は無視し、小さな争点を拡大解釈して不毛な論争を創り出す。結果、「歴史修正主義」は「歴史創作主義」といった、 侮蔑的ニュアンスを帯びる言葉となった。

いわゆる「従軍慰安婦の強制連行」は、最初は小説内の創作だった。それが反日的プロパガンダによって、いつの間にか歴史的事実として世界中に認識された。歴史の創作（捏造）がまさに完成しつつあったのだ。
歴史の真実を伝える側が、逆に「歴史修正主義者」 として非難されてきた。

朝日新聞の意図的とも思える「誤報」と、その後の放置、誤報の拡散に加担した日本人弁護士、「日本たたき」の結論ありきで、真実の追究は二の次だった国連人権委員会、加えて、日本的な「事なかれ主義」で、毅然たる対応を取らなかった外務省や政府の責任は重い。

慰安婦問題に限らず、日本の近現代史では後から創作された話が、世界では「正しい歴史」として認識されているケースが多々ある。
代表例は日本が東南アジア諸国や中国大陸で「侵略戦争を行った」という話である。

はっきり言うが、これは戦後占領政策の一部としてＧＨＱ（連合国軍総司令部）が世界中に広めたプロパガンダである。慰安婦問題と同様、真実とは異なる嘘が、今や「歴史的事実」として認識されている。

ＧＨＱの最高責任者だったダグラス・マッカーサー元帥自身が後に「日本の戦争は、安全保障（自衛）が動機だった」と米上院の特別委員会で証言したのは、彼の懺悔とも受け取れる。

しきりに「侵略戦争」や「歴史認識」などの言葉を用いて日本を責めたてる国は、ＧＨＱのプロパガンダの恩恵を最大限に受けた国である。

戦後、アジア諸国で唯一、驚異的なスピードで復興を果たして先進国となった「優等生」は、近所の「不良」から見れば心底妬ましい存在であり、ゆすり・タカリの格好の対象だった。

ＧＨＱの思惑通り、罪悪感を刷り込まれた優等生は、不良にせがまれて金を払い続けた。結果、不良は少し裕福になったが、妬ましい優等生に対して感謝の気持ちなど持つはずがない。現在は優等生が過去の真実を知り、「今までよくもやってくれたな！」と言い始めることを最も恐れている。

最初に嘘をついて、これを広めたのはＧＨＱだから、嘘が暴かれることを、わが祖国・米国も喜びはしない。しかし、来年は戦後７０年だ。
そろそろ、日本は近現代の間違った歴史認識の修正を堂々と主張すべきである。今こそ反撃せよ、ニッポン！

■ケント・ギルバート　米カリフォルニア州弁護士、タレント。１９５２年、米アイダホ州生まれ。７１年に初来日。８０年、法学博士号・ 経営学修士号を取得し、国際法律事務所に就職。８３年、テレビ番組「世界まるごとＨＯＷマッチ」にレギュラー出演し、一躍人気タレントとなる。現在は講演活動や企業経営を行うなか、公式ブログ『ケント・ギルバートの知ってるつもり』（ｈｔｔｐ：／／ａｍｅｂｌｏ．ｊｐ／ｗｏｒｋｉｎｇｋｅｎｔ／）
で、問題提起を行っている。最新刊は「不死鳥の国・ニッポン」（日新報道）。

ソース：zakzak　2014.11.18
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20141118/dms1411181140003-n1.htm
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20141118/dms1411181140003-n2.htm
朝日新聞の木村伊量（ただかず）社長は、慰安婦問題の大誤報を取り消した＝９月
http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/images/20141118/dms1411181140003-p1.jpg

※SAPIO2014年12月号
http://www.news-postseven.com/archives/20141105_285041.html
国際社会で「反日」活動を行う韓国のさまざまな画策を知った上で、残る問題は私たちはこの「厄介な隣人」とどう付き合うか、
ということだ。作家・井沢元彦氏が、有効な対応策を提案する。

　＊　＊　＊
　この「歴史戦争」紛れもなく日本に追い風が吹いている。

　日本は、この好機を捉え強い意志で勝利を呼び込む努力が必要である。そのために必要な事はやはり宣伝戦であろう。

「至誠、天に通ず」などという言葉、つまり誠を尽くしていれば必ず天が味方してくれるという感覚、日本人はこれが大好きだが、
やはりそれでは国際的に通用しないということを思い知るべきだろう。

　現に「従軍慰安婦は性奴隷」というデタラメの主張、あるいは「日本海でなく東海と呼べ」などという全く合理的根拠を欠く独善的な主張が、
韓国があらゆる場で宣伝し続けたことによって、国際社会の常識になってしまったではないか。これを覆すのは大変な努力がいる。

　しかし今韓国は墓穴を掘っている。アジア大会の極めて不公正な審判、あるいは産経新聞ソウル支局長の告発など、
世界の常識から見てどう考えても異常な事を韓国は実行している。

　また大勢の犠牲者が出たことについては哀悼の意を表さなければならないが、
セウォル号の事故などは先進国ではあり得ない事故である。しかも、ついこの間ずさんなコンサート会場の設営によって若者がまた死んだ。

　世界中の国が韓国の異常さに呆れている。
だからこそ「あんな異常な国家の言うことをあなたたちは真に受けるのですか？」と日本は主張すべきなのである。