ちょっとアレなニュース 2019年07月

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韓国人「左傾扇動のひどい腐敗した『朝日新聞』を信じるのは、反日韓国と日本人の一部だけだぞ」 

1：：2019/07/08(月) 01:13:39.40 ID:DsG789op0.net BE:416336462-PLT(12000)


(前略：なかなか読み応えあるのでソースも読んでみることをおすすめします)

さて、またメディアは反日扇動に熱を上げている。
ムンジェイン連中の反日扇動が度を越えたため、日本はずっと韓国に対して与えていた貿易の恩恵を撤回したわけだが、
それを受けてやはりメディアは狂ったように反日扇動している。

韓国メディアは、日本のマスコミも安倍政府の決定に反対していると大騒ぎしているが、実際のところこれは、過去ずっと繰り返されてきたパターンである。
韓国と日本の間で問題が発生した場合、100％の確率で、日本のメディアが反日扇動するのだ。
そしてそういった日本の報道を韓国メディアがそのまま持ちこんできて、まるで韓国が正当なようにふるまうのだ。
このパターンの繰り返しだ。
しかも数十年間も繰り返されたパターンである。

日本の左翼マスコミは、日本国内でますます影響力がなくなっているというのに、韓国のマスコミがこのパターンを維持している理由は、
扇動に騙される犬豚の世論の管理のために有益だからである。
国内メディアの意図の一つが世論管理であることを知らない犬豚は、いつもいつも騙されて生きるのだ。
このような人は結婚詐欺にだまされる愚かな人間を罵る資格はない。
それ以上に愚かだからだ。

左傾化が激しい日本のメディアは、「日本に害を与える行動」には賛成し、「日本の利益になる行動」には反対する親中反日集団であり、
特に朝日新聞は、日本人ではなく、韓国人が運営する新聞社と見てもよいほど感情的な反日扇動をする精神病集団で、
とっくに廃刊されていなければならない扇動詐欺師新聞である。
日本のメディアの反日扇動は、80年代なら通じたかもしれないが、既に飽きられた手法に過ぎない。
安倍政府初期から日本のメディアは安倍に反対し、あらゆる手段を動員してきたが、完全に失敗している。
今は相当数の日本人が、朝日新聞の正体を知っている状況で、朝日新聞の扇動は団塊の世代の一部を除けば、影響力はどんどん弱まっている。
時間は日本の左翼の味方ではない。
時間が経てば経つほどどんどん死んでいくのが日本のマスコミの実態である。

http://oboega-01.blog.jp/archives/1075174955.html

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【日韓経済制裁】米国が目論む朝鮮半島の地ならし　輸出規制の行き着く先は韓国という国家の消滅か 

1：：2019/07/07(日) 16:28:32.89 ID:XDtk06Ss0.net BE:784885787-PLT(15000)


韓国へ“一撃”裏に米の計算　トランプ「安保発言」は伏線？ゴールは朝鮮半島統一か
https://www.excite.co.jp/news/article/TokyoSports_1461081/
輸出規制発動は、世界第４位の半導体メーカーの米マイクロン・テクノロジー社の
広島工場の拡充工事完成（６月１１日）を待っていたかのようなタイミングだった。
「一部マスコミは、韓国に輸出規制すれば、いずれ日本のメーカーも返り血を浴びることになると警告していますが、
それに対する答えがこれです。サムスン電子に代わるフッ化水素の新しいお得意様は、しっかりと用意されていたわけです」（同）
韓国経済のかなめであるサムスン電子、ＳＫハイニックス、ＬＧディスプレイなどがダメージを受けることになるだろう。
日米は韓国をギリギリの崖っ縁まで追い込むつもりのようだ。
　但馬氏は「もしかして、トランプ大統領の腹では、このまま韓国の経済を破綻させて南北の格差をなくし、
そのまま北主導の統一を狙っているのかもしれません。トランプが北朝鮮の短距離弾道ミサイルの保有を認めたのは、
それを意味しています。その上で『日米安保は不公平だ』の発言は、在韓米軍が韓国から撤退し、
防衛ラインが対馬海峡まで下りてくることを暗示しているわけです。安保破棄だ、
とこれまた一部マスコミは騒いでいるようですが、憲法改正という悲願をもつ安倍晋三首相へのトランプなりの
激励ともとれなくはありません。これですべてはつながりました」と指摘している。

元・韓国大使　武藤 正敏
「ここまで来ると落としどころはない。韓国経済がめちゃくちゃになるまで　いきつくとこまでいくでしょうね」
７月７日　そこまで言って委員会NP　より

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立憲民主党Twitter「チャンスを下さい」⇒批判殺到　「お前ら日本を滅ぼしかけたじゃないか！」 

1：：2019/07/04(木) 22:47:54.56 ID:HtF5BQft0 BE:324064431-2BP(2300)







　

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まさにお門違い！ 経済破綻の矛先を日本の安倍首相に向ける韓国メディア 

1：：2019/07/04(木) 07:07:11.61 ID:wT0liQZG0 BE:512899213-PLT(27000)


　日本政府は7月1日、スマホやテレビなど韓国の主力輸出品に使われる半導体などの製造に必要な素材3品目の韓国向け輸出を規制する方針を発表した。
表向き“否定”しているが、徴用工問題に対する報復処置第1弾とみられる。
　これに対し韓国メディアは総じて、「『国際法秩序』を強調する日本の立場と報復処置は矛盾することから踏み切らないだろう」との楽観論があっただけに、
ショックは相当大きかった。
（中略）
　韓国経済は、外国からの対韓直接投資が今年の1～3月期で前年同期比35.7％も減少している。これに対して、韓国企業の海外直接投資額は同期比44.9％も
増加している。
　「要するに外国からの投資が大幅に減る一方で、海外へ逃げ出す韓国企業が増えているということです。しかも韓国の大企業のみならず、中小企業までもが
海外に生産基地を移している。文氏による無理な最低賃金の引き上げやさまざまな規制が完全に裏目に出た格好です」(韓国ウオッチャー)
　すでに韓国は経済破綻について「来るべきときが来ている」状態だ。不満の矛先を安倍首相に向けるしか能がない韓国メディアには、そのうち読む人も見る人も
いなくなる運命が待ち受けている。

読む人も見る人もいる週刊実話
https://wjn.jp/article/detail/5570719/

[ 2019/07/04 20:23 ]
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