韓国、世界中のスポーツ界で嫌われるワケ～暴力誇示、相手を侮辱、負けると苦情

　10月6日、キルギス共和国において、ここ数年増え続けているキルギス人女性と韓国人男性の
国際結婚を禁止する法案を検討していると報じられ、話題になった。これは、キルギスに
限ったことではなく、カンボジア、ベトナム、フィリピンといった国々でも、韓国人との結婚を規制する動きがあったといわれる。

　男尊女卑の激しい韓国において、「韓国人男性と結婚すると女性は幸せになれない」といわれ、
東南アジアを中心に韓国人男性は嫌われる傾向にあるようだ。

　結婚問題だけではない。特にスポーツの世界において、韓国は嫌われている。

　今年3月にアメリカを中心に開催された2013ワールド・ベースボール・クラシック（WBC）において、
2次ラウンドで激突した日本対台湾戦は、白熱した試合もさることながら、野球ファン同士の交流も胸を熱くさせられた。

　2年前の東日本大震災の折、いち早く多額の支援金や手助けを申し出た台湾に対する
感謝のプラカードを掲げる日本のスタンド、試合に敗れ去りながらも、礼儀正しく日本のスタンドに
深く一礼する台湾選手やその後の日本の健闘を応援する台湾ファンなど、さわやかで
心温まるシーンの数々がそこにはあった。

●台湾人が韓国を嫌うワケとは
　しかし、そんな台湾人たちからは想像もできない姿が台湾対韓国戦では見られた。
韓国と緊張関係にある北朝鮮の歴代指導者である金日成、金正日、金正恩の写真を台湾側の
スタンドで掲げたり、韓国人を挑発するようなプラカードが少なくなかった。

　そんな台湾に対し、韓国側のメディアは「台湾の韓国に対する非礼は許されるものではない」
「対戦相手に配慮がない」などと非難する論調が目立った。しかし、韓国はこれ以上に、
スポーツの場において、対戦相手を貶めるような行為を繰り返してきているため、
それが自分の身に返ってきただけといえる。

http://news.infoseek.co.jp/article/businessjournal_20131018_35161

◆1200人アンケートで「韓国が嫌い」は87％

週刊文春がメールマガジン読者1184人にアンケートを行ったところ、
「韓国が好き」が150人（12.7％）に対し、「韓国が嫌い」は1034人（87.3％）に上った。

また、10月17日から執り行われる靖国神社の秋の例大祭に、安倍首相が参拝するべきかどうかを聞いたところ、「参拝するべき」が832人（70.3％）、
「すべきではない」が352人（29.7％）という結果になった。

「韓国が嫌い」と答えた人からは、「一方的に実質支配を続けようとする竹島問題や、慰安婦問題。日本側にも問題はあるだろうが韓国側のやりようは度を越えている」（67・男・福岡）、

「歴代大統領は国内の支持が低下すると、日本に対して強腰に出て、人気を回復しようとする傾向がある。

欺瞞に満ちた韓国政府は困りものだ」（53・男・神奈川）などの意見が寄せられた。

一方、安倍首相の靖国参拝をめぐっては、「他国のことに口を出すなと言いたい。

確かにA級戦犯も祀られてはいるが、日本の為に戦った兵士たちを祀っている。

趣旨も分からず馬鹿の一つ覚えで文句を言うのは止めてもらいたい」（42・女・神奈川）、
「参拝すべきというより、もししなければ、『（安倍首相が第一次政権時代に参拝できなかったことを）痛恨の極みだ』と言ったことが食言となる」（73・男・静岡）といった意見が寄せられた。

10月15日時点で、安倍首相は靖国に参拝するかどうか明らかにしていない。

週刊文春　2013年10月16日18:00
http://shukan.bunshun.jp/articles/-/3230

天皇陛下を侮辱したり、仏像盗んで国家ぐるみで返還拒否してれば嫌いになるわさ

　【ソウル聯合ニュース】　韓国国防部の金寛鎮（キム・グァンジン）長官は16日の記者懇談会で
「韓国は米国のミサイル防衛（MD）システムに加入しない」と明言した。その上で韓国独自の
ミサイル防衛システムを構築すると強調した。　軍が導入を検討しているとされる高高度防衛
ミサイル（THAAD）システムやイージス艦に搭載する海上配備型迎撃ミサイル（SM3）については
「購入しようと決定したことも考慮したこともない」と否定した。その上でパトリオット（PAC2）迎撃体系をPAC3級に改良し、中距離地対空誘導弾（M－SAM）と長距離地対空誘導弾（L－SAM）を開発する計画だと明らかにした。

詳細　2013/10/16
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20131016-00000035-yonh-kr

北海道でのマナー違反にネットユーザーから非難殺到！「またか」「金持ちになるのが早過ぎた」―中国

国慶節（建国記念日）連休中、北海道を観光中の中国人観光客が阿寒湖を散策中、
中国製のタバコの空き箱が無造作に捨てられているのを発見した。これを中国版ツイッターに
投稿したところ、多くの中国ユーザーから「恥ずかしい」などの反響が寄せられた。

http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20131014-00000003-xinhua-cn

中華タバコ 

来年１月に任期が切れるＮＨＫの松本正之会長（６９）が、政財界からの「ＮＨＫは偏向している」といった批判の打ち消しに躍起になっている。今夏には松本氏の指示で、原発問題や領土問題で公平・公正を守るＮＨＫの報道姿勢を明文化した対外資料を初めて作成。松本氏の動きについて事実上の「続投意欲の表明」との観測も広がっている。

「放送の公平・公正について」と題したＡ４判の資料では、「（公平・公正を）原則として、個々の番組でとる努力」の必要性を強調。原発問題について「特定の立場に立つようなことはあってはならない」、尖閣諸島（沖縄県石垣市）、竹島（島根県隠岐の島町）問題については「日本の領土であるとの立場を明確にし、機会あるごとに日本の立場を発信」するとしている。

松本氏はこの資料を幹部に配って徹底を呼びかけ、会長任命権を持つ経営委員会や、政府関係者への説明にも活用しているという。

「公平・公正」は放送法で義務づけられているが、松本氏が改めて「原則」をアピールするのは、会長人事に間接的な影響力を持つ政財界から「ＮＨＫは反原発報道に偏っている」「人事・賃金改革だけで、抜本的な改革が不十分」といった批判が出ているからだ。

松本氏は平成２３年１月、ＪＲ東海副会長からＮＨＫ会長に転身。受信料値下げや、給与削減を含む賃金改革に着手する一方、経営計画にある放送とネットの連動、国際放送強化は「本気度が見えない」（経営委員）といった声も上がる。

松本氏は８月、「不満」に反応するように理事にネット連動を推進するよう指示。続投意欲は明言していないが、ＮＨＫ幹部は「自身の評価を落とすような“誤解”を払拭したいのだろう」として、続投に向けたアピールとの見方を示す。

一方、経営委は定数１２人のうち欠員２人に加え３人の任期が１２月で切れるため、１５日からの臨時国会中に国会同意人事で計５人の新顔が決まる見通しだ。経営委は２２日に松本氏にＮＨＫの現状についてヒアリングを行うが、会長選任には委員９人の同意が必要で、「新しい５人に安倍政権の意向がどれだけ反映されるかで人選は変わるだろう」（ＮＨＫ幹部）との観測も漏れている。